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「生命保険って、見直せるものなの?」——保険会社の担当者に聞いても、当然ながら「今のままが最適です」と言われる。でも毎月高い保険料を払いながら「これが本当に必要なのか」という疑問が消えなかった。

📋 この記事でわかること

  • 40代の家計で「保険の重複」が起きやすい理由と実例
  • 「必要保障額」を使った不要な保険の見極め方
  • 保険の見直し4ステップ(我が家は年間60万円削減)

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FP3級を取得して保険を徹底的に勉強し、不要な保険を解約・見直しした体験をお伝えします。


結論:保険の「見直し」で年間5万円以上の削減は珍しくない

結論から言うと、保険の見直しは家計改善の中で最も効果が大きい施策の一つです。

保険は一度加入すると「継続が当然」という空気があります。でも人生の節目ごとに「なんとなく追加」してきた結果、必要以上の保障を重複して持っているケースが非常に多い。

傘・保護のイメージ

我が家が実際に削減した保険料:月約5万円(年間60万円)。保険の見直しで月5万円(年間60万円)の削減は、決して大げさな話ではありません。

保険の見直しは、まず「今いくら払っているか」を1枚の紙に書き出すところから始まります。 保険証券を全部出して合計するだけで、削減の余地があるかどうかは見えてきます。


私の保険が「月7万円」になっていた経緯

就職したとき、会社の先輩に「社会人になったら保険に入るものだよ」と言われて加入。結婚したとき、担当者に「家族ができたんだから」と勧められて追加。子どもが生まれたとき「学資保険も入っておかないと」と積立保険に加入。家を買ったとき「団信だけじゃ足りない場合もある」と終身保険をさらに追加。

気づいたら定期・終身・学資・積立・がんの5種類が重なっていました

死亡保障の合計額はなんと1億円。「多すぎでは?」と知人に指摘されるまで、まったく気づいていませんでした。入院日額保障も1日5万円で「1日5万円なら、むしろ入院したほうが得では?」とツッコまれて初めて現実を知りました。

FP3級を取得して「必要保障額」という概念を初めて知りました。それまでは「保障は多いほど安心」と本気で思っていました。逆に言えば、この概念さえ知っていれば、資格を取る前でも見直しに着手できたはずです。


「必要保障額」という考え方

必要保障額とは、「万が一のとき、遺された家族が必要とする金額」のことです。

計算式は、実はとてもシンプルです。

📐 必要保障額の基本計算式

必要保障額
(遺族に必要な生活費 × 必要な年数)
遺族が受け取れる公的保障(遺族年金など)
現在の資産

子どもが独立した後は必要保障額が下がります。住宅ローンがある場合は団信で補われる部分もある。こうして計算すると、1億円の死亡保障が必要なケースはほとんどありません。


見直しの手順

STEP1:現在の保険証券をすべて並べる 我が家の場合、テーブルが書類で埋まりました。保険に入っていることを忘れていたものまであった。

STEP2:保障の内容と金額を一覧化する 何の保障が、いくら、いつまであるかを整理します。

STEP3:必要保障額を計算する FP3級の教材や保険比較サイトのシミュレーターが役立ちます。

STEP4:不要な保障を解約・減額する 解約は電話1本でできます。担当者に引き留められることもありますが、「必要保障額を計算した上で判断しました」と伝えれば問題ありません。


デメリットも正直に

解約返戻金が元本割れする場合がある 積立型の保険を途中解約すると、払込金額より少ない金額しか戻ってこない場合があります。長期的な計算をしてから判断することが重要です。ただし、毎月の過剰な保険料を払い続けるコストと比較すれば、早期解約のほうが得になるケースが多いです。

担当者との関係が気まずくなることがある 知人・親族の紹介で入った保険を解約する場合、人間関係に影響することもあります。ただ、それを理由に不要な保険を持ち続けることのほうが、長期的には家計へのダメージが大きいです。


節約できたお金のイメージ

見直し前見直し後
月額保険料合計約68,000円約18,000円
年間保険料約816,000円約216,000円
年間削減額▲約600,000円
保障の内訳死亡・医療・がん・学資すべて別契約死亡・医療を1本に集約
我が家が選んだのは✅ 比較の結果 最適プランを選択

削減額は我が家の実績です。保障内容・ご家族構成により異なります。


まとめ:保険の見直しは「一度やれば毎月効く」節約

  • 人生の節目ごとに追加した保険が重複している可能性がある
  • 「必要保障額」を計算すると不要な保障が見えてくる
  • 解約・見直しで浮いた保険料を積立に回すと資産が育つ

私はFP3級の取得がきっかけで保険を見直しましたが、資格がなくても計算はできます。必要なのは、ねんきん定期便・住宅ローンの契約書・職場の就業規則という、手元にある書類の数字だけです。

我が家の場合、保険料削減で生まれた月5万円をNISAの積立に上乗せしました。月5万円を10年間NISAで運用できれば(年利5%想定)、約780万円の資産になります。固定費削減は、資産形成の最初の一歩です。

まずは現在の保険証券を1枚、手元に出すところから始めてみませんか?

NISAの始め方や積立のコツは、こちらの記事で詳しく解説しています。

超怖がりの私がNISAを始められた理由――知識が不安を消してくれた話


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よくある質問

Q. 必要保障額はどうやって計算しますか?

A. 「遺族に必要な生活費×必要な年数 − 公的保障(遺族年金など)− 現在の資産」で計算します。子どもが独立すれば必要保障額は下がり、住宅ローンがあれば団信で補われる部分もあるため、思ったより保障は少なくて済むケースが多いです。

Q. 保険を解約するとき、担当者に引き留められませんか?

A. あります。ただし「必要保障額を計算した上で判断しました」と伝えれば、無理に押し切られることはありません。人間関係より家計への影響のほうが長期的には大きいと考えて判断しました。

Q. 積立型保険を途中解約すると損しませんか?

A. 解約返戻金が払込金額を下回る「元本割れ」が起きる場合があります。ただし、毎月の過剰な保険料を払い続けるコストと比較すると、早期解約のほうが総合的に得になるケースが多いです。

Q. 自分で見直すのが不安な場合はどうすればいいですか?

A. 一度にすべてを解約しようとせず、金額の大きいものから1つずつ見直すのがおすすめです。まず貯蓄型保険や重複している医療保障など、削っても影響が読みやすいものから着手すれば、1件終えるごとに判断の感覚がつかめてきます。必要保障額の計算に使う数字も、ねんきん定期便や就業規則など手元の書類で確認できるものばかりです。

Q. 保険を見直すベストなタイミングはいつですか?

A. 結婚・出産・住宅購入などライフイベントの直後と、5年以上見直していない場合です。人生の節目ごとに「なんとなく追加」した保険は重複していることが多く、棚卸しの効果が大きくなります。


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