老後2000万円問題を40代が本気で考えた｜NISAで解決できるのか計算してみた
本記事にはアフィリエイト広告（PR）が含まれています。 「老後に2,000万円が必要」——このニュースを聞いたとき、正直に言うと焦りより「2,000万円なんて無理だろ」という諦めが先に来ました。 📋 この記事でわかること 結論：月5万円のNISA積立を20年続ければ2,000万円は射程内 私が「老後2000万円問題」を本気で考えたきっかけ 2,000万円問題の「本当の意味」と、NISAでの解決手順 📊 ランキング参加中 ｜ クリックが更新の励みになります！ 📈 家計管理・貯蓄（40代） 💰 節約・節約術 でも40代後半になって真剣に考えたら、「NISAで毎月コツコツ積み立てれば、意外と現実的な数字だ」と気づきました。具体的に計算してみた結果をお伝えします。 結論：月5万円のNISA積立を20年続ければ2,000万円は射程内 結論から言うと、老後2,000万円は「特別な収入がある人」だけの話ではなく、NISA積立を早く始めた人に届く数字です。 年利5%と仮定した場合の積立シミュレーション： 月の積立額 20年後の資産（年利5%複利） 月3万円 約1,233万円 月5万円 約2,055万円 月7万円 約2,877万円 月10万円 約4,110万円 ※上記はあくまでシミュレーションです。将来の運用成績を保証するものではありません。 この積立を始めるには、まずNISA口座をネット証券で開設することがスタート地点です。楽天証券やSBI証券などのネット証券は、ポイ活サイト「ハピタス」を経由して口座開設するだけで数千円分のポイントが上乗せされます。同じ口座開設でも、経由するだけでトクをします。 【無料】ハピタス経由でNISA口座をお得に開設する 登録は1分・完全無料。初心者なら画面が見やすい「楽天証券」、ポイント還元を重視するなら「SBI証券」をハピタス内で検索して申し込むだけです。 私が「老後2000万円問題」を本気で考えたきっかけ 上の子が大学に入学したとき、これから3人分の教育費がかかると計算して青ざめました。同時に「教育費が終わったとき、自分たちの老後資金はどうなっているのか」という問いが浮かびました。 それまでは「老後はまだ先」と思って後回しにしていましたが、40代後半になると「もう20〜25年しかない」という現実に気づきます。 「贅沢なんてしていないのに毎月赤字が続いた」時期を経て、固定費を見直してNISA積立を始めたのは、この「老後への焦り」が大きなモチベーションになっていました。正直、「あのとき30代のうちに始めておけばよかった」と何度も思いました。でも、気づいた今日が一番若い日です。 2,000万円問題の「本当の意味」 2,000万円という数字は、夫婦2人の老後の平均的な収支差（毎月約5万円の赤字×30年）から算出されたものです。ただしこの計算にはいくつかの前提があります。 公的年金（国民年金・厚生年金）が受給できること 夫婦2人の生活費が月約26万円であること 寿命が90歳程度であること つまり「誰もが必ず2,000万円必要」というわけではなく、「平均的な生活水準を保つための不足分が約2,000万円」という話です。 生活費を抑えられるなら必要額は減ります。年金受給額が多ければ必要額は減ります。逆に長生きすれば必要額は増えます。 NISAで解決できるのか？ できます。ただし「早く始めること」が絶対条件です。 私が月5,000円からNISAを始めたのは2024年1月でした。「こんな金額で意味があるのか」と思いながら始めましたが、固定費を削るたびに積立額を増やし、今は月10万円の積立が続いています。 40代後半から始めても、65歳までに15〜20年あります。月5万円の積立を年利5%で運用できれば、20年で約2,000万円に達します。 手順はシンプルです。 ネット証券でNISA口座を開設する（ハピタス経由でポイント上乗せ） 全世界株式・米国株式などのインデックスファンドを選ぶ クレカ積立を設定して「ほったらかし」にする 特に③のクレカ積立は、設定するだけで毎月自動で買付され、さらにカードのポイントも貯まる仕組みです。私はクレカ積立に年会費無料のエポスカードを使っています（※2024年の法改正でクレカ積立の上限が月5万円から月10万円に拡大されたため、現在は積立額の多くをポイント還元の対象にできています）。 【公式】クレカ積立用のエポスカードを無料で作る デメリットも正直に 運用利率は保証されない シミュレーションは年利5%を仮定していますが、実際の運用成績は市場によって変動します。「必ず2,000万円になる」という保証はありません。ただし全世界株式インデックスの長期実績は、過去データでは年利5〜7%程度です。短期の値動きに一喜一憂せず、長期で持ち続けることが鍵になります。また、65歳になった瞬間にすべてを現金化するのではなく、老後も運用を続けながら「毎月必要な分だけ取り崩していく」ことで、受け取り直前の暴落リスクにも備えられます。 ...